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第18回日本老年脳神経外科学会 抄録


第1日目 4月7日(木)富山国際会議場

一般演題 3: 高齢者の脊椎疾患 10:40〜11:10 発表5分、討論2分

座長: 冨永悌二

O-15

超高齢者の頚椎変性疾患における手術適応とその方法
Surgical indication and method for cervical degenerations of high-older patients

田辺英紀 TANABE Hideki
田村陽史、住岡真也、池永 透、山田佳孝、渡部卓治、飯田恭子、近藤明悳

城山病院 脳・脊髄外科センター 脳神経外科

【対象及び方法】1994年8月〜2004年12月までに当センターで手術を行なった頚椎変性疾患310例のうち70際以上の高齢者は49例(16.8%)で、手術適応について特に問題となる75歳以上の超高齢者17例( 5.9%)について調べた。【結果】平均年齢は81.1 歳(75〜88)、原疾患は頚椎症14例、OPLL2例、OYL1例である。術前NCSSは平均6.8(3〜12)、11例は重度の下肢機能障害を呈す進行性の脊髄症を呈した。DM2例、弁膜症1例、貧血1例の軽度の合併疾患を認めた他は全例に重篤な合併疾患や痴呆を有さず、患者自身が手術を希望した。手術は広範囲laminoplasty (5)、限局laminoplasty (6)が行なわれ、不安定性を認めた1例に後方plate固定を併用した。根症状を主とする 4例においては前方固定 (2)、key-hole microsurgery (2)を行なった。術後在院日数は平均40.9日、退院時NCSSは平均9.6 (6〜13)、平均改善率は39%であったが、下肢症状及び根症状の改善が著しく、介護施設に転医した1名を除き16名(94%)が自宅に退院した。【結語】平均寿命をこえる超高齢者であっても、1)ADL障害重度となる進行性神経症状を呈し、2)大きな全身合併症がなく、3)患者自身が手術を希望する場合、手術加療は有用で適応ありと考える。その場合、平均余命、望まれるADL改善に必要な最小限の部位の減圧、といった観点で手術方法を選択すべきと考える。


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