妊娠中のソーシャルサポートと周産期および産後抑うつ状態との関連について：エコチル調査

　産後うつ病は母親と生まれた子どもの心身に深刻な影響を及ぼすことが知られていますが、有病率は10％以上と高く、効果的な産後うつ病の予防方法や回復方法が求められています。
　産後うつ病のリスク要因について、妊娠中のソーシャルサポートが十分でないことと周産期および産後の抑うつ状態との関連についての先行研究は多くあります。
　しかし、これが因果の逆転現象————元からあった抑うつ状態が妊娠中の不十分なソーシャルサポートにつながり、それが周産期および産後の抑うつ状態の悪化につながる————によるものかどうか、はっきりしていませんでした。
　そこで本研究では、こうした因果の逆転を最大限抑えるように工夫した上で、妊娠中のソーシャルサポートと周産期および産後の抑うつ状態との関連を調べました。

　エコチル調査に参加している88,771名の妊婦を対象としました。
　妊娠中のソーシャルサポートは、妊娠中期～妊娠末期の質問票に含まれるENRICHD Social Support Instrument（ESSI）から派生した、次の3項目で評価し、「低い」「中の下」「中の上」「高い」の4段階の水準に分けました。

　周産期および産後の抑うつ状態については、妊娠中期～末期から産後1年時点までの質問票に含まれるK6質問票（「ちょっと詳しく」参照）とエジンバラ産後うつ質問票（「ちょっと詳しく」参照）の2種類の自己記入式質問票を用いて判断しました。
　K6質問票では5点以上を「抑うつ状態」と定義し、妊娠中期～末期と産後1年時点の計2回測定しました。また、エジンバラ産後うつ質問票では9点以上を「抑うつ状態」と定義し、産後1ヶ月および6ヶ月時点の計2回測定しました。

　その結果、抑うつ状態である割合はソーシャルサポートの各水準において、図1のようになり、ソーシャルサポートの水準が低いほど「抑うつ状態」である割合が高くなりました。
　また、時間的推移を比較したところ、ソーシャルサポートの水準が高いほど大きく回復する傾向がみられました。

　これらの結果から、妊娠中に十分なソーシャルサポートが得られないことと、周産期および産後の抑うつ状態とは関連があり、また自然回復が遅れる傾向がみられることが分かりました。

　本研究では、妊娠中に十分なソーシャルサポートを受けることで、周産期および産後の抑うつ状態が予防されるだけでなく、自然回復が促される可能性が示唆されましたが、両者の因果関係を決定づけるまでには至っていません。
　本研究では抑うつ状態の測定を母親の自己記入式質問票から得ており、医師の診断に比べて客観的であるとは言えません。
　また、使用した質問票2種類（K6質問票・エジンバラ産後うつ質問票）は、それぞれで測定時期が異なっており、測定期間を通じて同じ質問票を使用した場合について検討できていません。
　くわえてソーシャルサポートの水準についてはESSI以外の判定方法を実施していません。
　さらに、本研究の対象者は日本在住者であり、日本以外の環境下における影響について検討したわけではありません。
　以上のようなことから、今後さらに追加研究を進めていく必要があります。

　しかしながら、本研究の結果は、妊娠中の十分なソーシャルサポートが、周産期および産後の抑うつ状態の予防と自然回復のために重要な役割を果たすことを示唆しており、今後、妊娠中や産後の母親に対するソーシャルサポートをさらに充実させる根拠となりうると考えられます。

　この研究成果は医学系専門誌「Journal of Affective Disorders」に2022年3月15日に掲載されました。

Causal model of the association of social support during pregnancy with a perinatal and postpartum depressive state: A nationwide birth cohort – the Japan Environment and Children's Study

エコチル調査富山ユニットセンター
　2022年4月